読売新聞に「不妊退職」しないでという記事がありました。

当院に来院されている方でも

不妊治療と仕事を両立されている方が多くいらっしゃいます。

やはり仕事の合間を縫っての治療に苦しんでおられ

その事がさらなるストレスにもなり

身体への影響も少なからずあるのではと思います。

企業がこういったことに対して理解を深めて

不妊治療休暇制度や治療費の補助をおこなってくれれば

不妊治療との両立がすすみ

優秀な方の退職を防ぐことができるだと思います。

臨んでおられる赤ちゃんということにも繋がってくるのではと思います。

ただし、まだこのような取り組みをされている企業はごく一部で、

当院に通われている方からこのような支援を受けているとは、

聞いたことがありません。

中小企業での対応というのも限界があるでしょう。

やはり国として何らかの対策を立て、

不妊治療と仕事の両立を支援していかなくては

優秀な女性の働き手も減り、

社会の損失も大きいのではないでしょうか。

主な支援策
　◆東京電力　社員と配偶者を対象に、人工授精、体外受精、顕微授精にかかった保険適用外の費用の８割について、１５０万円を上限に補助。最大２００万円までの無利子融資。

　◆日産自動車　１年度あたり最大１２日間（うち５日間は有給）のファミリーサポート休暇（女性社員本人の治療に限る）。

　◆パナソニック　３０日以上、通算３６５日まで休業できるチャイルドプラン休業制度がある。

　◆キヤノン　社員と配偶者に対し、人工授精、体外受精、顕微授精にかかった費用の半額を、１００万円を上限に補助。２４時間の電話相談を設置。

（2010年1月26日 読売新聞）

三ツ川

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